悲鳴を上げる教師たち

かつて教師という仕事は、「聖職」とも呼ばれ、子どもたちの未来を育む、やりがいに満ちた職業の代表格でした。

子どもたちにとっても、常に「将来なりたい仕事」のトップ３にランクインしていました。

しかし近年、その教育現場で働く教職員のメンタル不調が、深刻な社会問題となっています。

子どもたちのために懸命に働く先生たちが、心身ともに限界を迎え、教壇を去らざるを得ない。

そんな状況が全国的に広がってきています。

今回は、教職員を取り巻く現状と、その背景、そして私たち社会全体がどう向き合うべきかについて考えてみたいと思います。

文部科学省が公表した「人事行政状況調査」には、教育現場の厳しい実態が示されています。

2023年度、公立学校でうつ病などの「精神疾患」により休職した教員は7,119人。

これは3年連続で過去最多を更新した数字であり、ついに7,000人を超えました。

2000年が、2,503人だったことを考えると、20年間で5000人近く増加したことになります。

さらに、休職には至らなくても、1か月以上の病気休暇を取得した教員を含めると、その数は1万3,045人にのぼります。

つまり、100人の先生がいれば、1人から2人はメンタル不調によって現場を離れている計算になります。

この数字の背後には、限界寸前まで耐えながら、それでも子どもたちの前に立とうとしている先生たちの姿があります。

現場の状況を事例で見てみましょう。

首都圏の小学校に勤務していた、32歳の女性教員の事例です。

彼女が担任した高学年のクラスは、いわゆる「学級崩壊」の状態に陥っていました。

児童から暴言を浴びせられる日々。

保護者や管理職へ相談しても、十分な支援は得られませんでした。

やがて彼女は、子どもたちの声を聞くだけで胸が苦しくなり、授業中に涙が止まらなくなっていきました。

最終的に、心療内科で「適応障害」と診断され、そのまま退職を選択しました。

彼女はこう語っています。

「なんとか続けようと思った。でも、もう無理だった」

文部科学省の調査でも、精神疾患の主な要因として、

「児童生徒への指導」

「職場の対人関係」

が上位を占めています。

先生たちは、子どもたちの成長を願いながらも、複雑な人間関係、保護者対応、長時間労働など、多くの重圧にさらされているのです。

では、こういった、精神疾患で休職者が増えている状況というのは、教育現場に限ったことなのか。

そのことについては、次回にお話します。

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